国立大学長と有識者等の対談

JAグループ北海道と北海道教育大学は平成19年に相互協力協定を締結し、「稲作体験塾」「酪農体験」などに協働して取り組み、”子どもたちに「食」の大切さを伝える教師”を育てる努力を続けてきた。改めて飛田会長に「食育」の意味や必要性、そしてJAグループ北海道が北海道教育大学と連携することの意義を伺った。

2016.08.02 up

北海道教育大学は平成26年度に新たに２つの学科を設置し、さらに地域に根ざした幅広い人材養成を始めている。相互協力協定を締結し、金融教育などで連携している北洋銀行の石井頭取に、本学の人材養成への期待を始めとし、銀行・大学のさらなる連携への可能性、経営マネジメントについて幅広くお話を伺った。

本学の地域にある意義と期待される役割、本学の得意を活かしたブランド広報、地域ブランドを入試広報に活かす方策等について対談した。

2017.02.07 up

COC+の採択を受け、室蘭工業大学が地（知）の拠点として今後の北海道、胆振地域の地方創生において果たすべき役割について、大学が所在する室蘭市・青山剛市長と対談します。

100年以上の歴史を持つ小樽商科大学と小樽市民の関係は今も深く強くつながっている。さらに周辺地域との連携で新たな動きも活性化してきた。
地域との関わりの意義や、これから求められる人材育成について、森井秀明小樽市長と意見を交わした。

2016.10.26 up

日本全国に多くの財界人を輩出する小樽商科大学の中でも異才を放つ、元日本オラクル会長の佐野力氏をお迎えし、学生の海外留学を支援する「佐野力海外留学奨励金」創設の思い、世界的企業での体験や今の学生に期待することなどをお伺いした。

小樽商科大学が掲げる「グローバルな視野を持ち、地域経済の発展に貢献できる人材の育成」には、小さな町から世界的な観光スポットとなったニセコ町に多くのヒントが隠されていた。片山健也ニセコ町長と、国立大学の役割と求められる人材育成について語り合った。

農業など、地域の強みを生かした雇用・産業の創出には、学生がこの地域に愛着をもち、いつか積み重ねたキャリアと共にこの地に戻り、起業などに尽力してもらうことが地域貢献、地方創生にも繋がることについて対談した。

クラウド型遠隔医療の推進、北海道における医師不足の解消等について、懇談しました。

2017.04.05 up

地域の課題解決に向けて旭川医科大学が取り組むべき機能強化の方向性と地域連携強化に向けた今後の事業展開、また、自治体と企業それぞれの視点から見る地方創生に向けた本学への期待。

北見工業大学では、教育、研究、そして社会貢献の相互連携を強化し、社会及び地域からの要請に的確かつ迅速に対応できるよう、様々な取り組みを進めています。北見工業大学に期待することなどについて、財政面にも触れながら、経営協議会委員と意見交換を行いました。

弘前大学における様々な特色ある研究とイノベーション創出のための取組，国立大学として求められる役割について意見交換した。

2016.09.08 up

短命県脱却を目指す青森県だが，達成するためには県民自らが生活習慣を改善し，定期健診などを積極的に受診する必要がある。県民の健康増進を図るための意識啓発の取組について意見交換した。

2016.09.08 up

「地方創生の取組と国立大学の役割」及び「地域と共に目指す地方大学の特色あるグローバル化」をテーマとして、各方面で活躍する有識者と学長との対談を行い、弘前大学を取り巻く現状を確認するとともに今後の目指すべき方向性について、様々な角度から意見をいただいた。

地域を先導する人材やリーダーシップの重要性、地域の社会システムを変えるイノベーションの必要性など、地域の継続的な発展のため大学がどんな役割を果たすべきか、忌憚のない意見が交わされました。

2017.03.13 up

三陸復興を含めた地域課題解決の取組や人材育成等、地方創生を先導するにあたって本学が果たす役割を踏まえ、若者の地域定着率向上のために必要とされる大学の取組などについて対談を行いました。

2017.01.19 up

「地方創生・震災からの復興と岩手大学」をテーマに平成２８年度から６年間の第３期中期目標期間における、岩手大学の機能強化に向けた取組の方向性や本学に求められる使命について対談を行った。

平成２８年を迎えるにあたり、村井知事と里見総長が「震災復興」「地域経済」「国際化戦略」「人材育成」の４つのテーマについて対談を行いました。

宮城における教員の養成と育成（研修）、「東北教職高度化プラットフォーム会議」の発展等について意見交換を行い、大学の役割を明確にし、宮城の教育の将来像を描く。

「地方創生・産学連携の視点から国立大学に期待すること」をテーマに、日産自動車の志賀俊之・取締役副会長と山本文雄学長が意見を交換しました。秋田大学特別対談企画の２回目となります。産業界でのキャリア、中央教育審議会委員としての視点。産業界を代表するリーダーから、多様な切り口のメッセージです。

2016.10.25 up

秋田大学特別対談企画として「秋田大学に期待すること」をテーマに菅義偉内閣官房長官（湯沢市出身）と 山本文雄学長との対談を行いました。
「知の創生を通じて地域と共に発展し，地域と共に歩む」という存立の理念を掲げる秋田大学。
菅長官の故郷・秋田にある秋田大学が地域にとってどうあるべきか，また，秋大生をはじめとする若い世代に向けてメッセージをいただきました。

2016.06.23 up

研究者として、政治家として数々の要職を歴任され、本学の経営協議会外部委員でもある有馬先生が教育に携わってこられた半世紀を振り返りながら、10年先、20年先における山形大学は、地域にとって、社会にとってどのような存在であるべきか、大学の役割などについて小山学長と対談した。

2016.10.31 up

荘内銀行の頭取として銀行の改革に取り組んだ経験をもつ町田氏と、２０年後の日本社会を見据えて、山形大学のあるべき姿、少子高齢化の日本が世界をリードしていくために必要なこと、地方における大学の役割について、意見を交わした。

東日本大震災と原子力災害からの復興に向けた取り組みや、それに向けての福島大学の学術的な知見の必要性と若者が福島を理解し地元に定着することの重要性などについて意見交換した。

NECと東京大学、「産学協創」で社会課題に挑む、初の戦略的パートナーシップを聞く。

2016.10.24 up

開業１００周年を迎え、幅広い事業領域で世界をマーケットに事業を展開する住友化学株式会社 十倉代表取締役社長と対談し、「グローバル化に求められる多様性の尊重と自己相対化の必要性」、「知の協創の世界拠点」などについて語り合った。

1984年に発行された『失敗の本質』がコロナ禍でベストセラーになっています。『失敗の本質』は、ノモンハン事件以降の6つの代表的な日本軍の敗戦について組織経営論の視点で分析し、後世の政治、経済、社会、組織運営に活かせるように構成された名著です。日本軍の失敗の歴史を礎に、失敗する組織が抱える諸問題を浮き彫りにし、問題解決への道筋と健全な組織であり続けるために必要なことについてまとめています。その執筆者の一人である戸部良一先生に、東京医科歯科大学田中雄二郎学長が、本学のコロナ対応について説明し、現状の分析と今後の指針についてご意見を伺いました。

東京医科歯科大学では、外部の有識者をお招きして、本学のコロナ医療に対する取り組みに関する検証と、今後の方向性について「コロナ禍を探る」というテーマで、ご意見を伺っています。今回は、長引くコロナ禍の中から新たに浮上した本学のコロナ対応の課題について、慶應義塾大学商学部教授・菊澤研宗先生をお招きして、組織論、リーダー論の視点からお話を伺いました。

東京外国語大学を卒業後、日本放送協会に入局し、報道局外信部（現：国際部）の記者として、フォークランド紛争、中米紛争、イラン・イラク戦争など数々の国際紛争を取材されました。1996年12月に起きたペルー日本大使公邸占拠事件では、事件の発生をいち早く伝えるとともに、公邸を占拠したゲリラとの対話、人質となっていた日本大使との対話を報じ、日本放送協会会長賞を受賞されています。現在、本学の経営協議会委員を務めていただいています。国際部記者としての経験、本学の取り組みへの期待、マスコミ志望の学生へのアドバイスなどを伺いました。

2017.02.06 up

対談者の田中克之様は、外務省中南米局長、メキシコとスペイン全権大使、外務省査察担当大使を歴任するなど、日本と中南米などとの交流に貢献されました。定年退職後は、ラテンアメリカ協会理事や日本大学教授などを務め、現在、海外日系人協会の理事長として世界各地に在住する日系人を支援するためのさまざまな活動をされています。本学の経営協議会委員も務めていただいています。外交官に必要な資質、本学の取り組みへの期待などについて伺いました。

2017.02.06 up

世界最大のタイヤ・ゴムメーカーであるグローバルカンパニーのブリヂストンで代表取締役社長・会長を歴任し、同社のグローバル化の進展に貢献されました。「多様な国の習慣や文化、価値観を前提に、経営することが今の時代には欠かせません」。本学で学んだことがブリヂストンへ入社後にどの様に役だったか、今後本学に必要な取り組みについて伺いました。

地元小金井市の郵便局に勤務し、本学グラウンドで練習しているランナーと、大学、教育等について語る。

2016.08.10 up

地域との関係を大事にしながら教員養成をしている東京学芸大学と、サッカーによる人づくりを通して地域におけるスポーツや文化を振興しようとしているFC東京。一見すると異種の組み合わせだが、よく似た目標を持っていた。

世界が直面している「食料」・「環境」・「エネルギー」の問題を解決し、いわゆる持続発展可能な社会の実現を目指す東京農工大学。その中で今回は、農工両学部のＯＢ・ＯＧをお招きして、「国際社会で活躍できる人材の育成」や「女性活躍の推進」などについてお話を伺いました。

2016.12.05 up

世界が直面している「食料」・「環境」・「エネルギー」の問題を解決し、いわゆる持続発展可能な社会の実現を目指す東京農工大学。その中で今回は、グローバル人材育成の展開、女性活躍推進や若手人材の活用、そして今後の東京農工大学に期待することなどをお伺いしました。

世界屈指の理工系大学をめざし、教育・研究改革をスタートさせた東工大へ期待することについて、産業競争力懇談会（COCN）の実行委員長であり、企業経験も長い(株)東芝技術シニアフェローの須藤亮氏と対談した。

2016.11.04 up

世界屈指のリサーチユニバーシティを目指すための人材育成や産学連携等の研究活動について、経団連副会長であり企業のトップとして世界を見据えてきた新日鐵住金(株)友野相談役と対談した。

対談のテーマである、国立大学に期待すること及び機能強化の取組に対する期待について、本学では大学改革における「国際競争力強化のための海洋産業人材育成組織の構築」と題して、アドバイザリーボード委員である二名との対談を行うものである。

2016.10.27 up

東京海洋大学の機能強化プランの総括、新学部・海洋資 源環境学部（仮称）新設、さらに海洋の未来を拓くトップランナーとしてその実現を図るために新たに策定した、ビジョン2027-海の未来を拓くために-について、意見を取り交わした。

2017年1月9日（月）にお茶の水女子大学と株式会社ブリヂストンは女性リーダー育成に向けて協定を締結しました。それを記念して、協定締結記念パネルディスカッション「女性リーダーが未来をつくる-多様性のある社会に向けて」を開催しました。パネリストとして室伏学長、津谷CEOに加え本学の卒業生である青山美奈さん（ブリヂストン 材料・製品評価品質保証部長）、小西雅子さん（東京ガス リビング本部営業第二事業部長）、ファシリテーターとして野村浩子さん（淑徳大学教授）が登壇し、様々なステージでリーダーシップを発揮していらっしゃる方々の経験をふまえたリーダー論が展開されました。

2017.02.27 up

「総合コミュニケーション科学」の視点から社会が抱える様々な課題に対し果敢にチャレンジを行う電気通信大学。今回は、大変革時代の大学の責務について、光和総合法律事務所弁護士・本学経営協議会委員 竹岡八重子氏に伺いました。

都市ガス事業者として世界最大規模を誇る東京ガス株式会社の取締役会長であり、日本経済団体連合会（経団連）副会長などさまざまな要職に就かれている岡本毅氏は、一橋大学ＯＢ会である如水会理事長、一橋大学学外理事にも就任している。学生時代の思い出から、社会に出て実感した学びや縁というものの大切さ、そして一橋大生への期待まで、大いに語っていただいた。

2017.01.10 up

幼少期に親族から聞いた話から日本に興味を持ち、17歳で初来日、20歳で日本の大学に留学、母国の外務貿易省では対日政策にも関わった”日本通”のミラー大使とグローバルな環境に身を置いて学ぶことの重要さから二国間関係の在り方まで、大使の堪能な日本語で大いに語り合った。

2016.07.04 up

三井住友フィナンシャルグループ名誉顧問である奥正之氏にお話を伺いました。FinTechやAIといった新しいテクノロジーが金融業界に与える影響や、変わりゆく世界経済において日本の産業界全体に求められる取り組みについて、大田弘子教授と意見を交わしていただきました。

キャスターで、国連食糧農業機関（FAO）の親善大使などを務める国谷氏にお話を伺いました。世界共通の課題として国連が採択した持続可能な開発目標（SDGs）の取材や啓発に尽力されている国谷氏が考える、課題解決に向けた取り組みや政策について、田中学長と語っていただきました。

ヘルスケアの分野を中心に、国内外での経験豊富な武田薬品工業相談役長谷川氏にお話を伺いました。中国が注目を集める世界情勢から始まり、今後の日本社会の展望、そしてGRIPSの果たす役割まで。グローバル化とダイバーシティ推進に尽力された長谷川氏が、今の世界情勢をどのようにご覧になっているのか、田中学長との対談を通じて語っていただきました。

産業や社会の構造が急速に変化する時代にあって、互いに経営者として組織を維持・発展させていくために考えていることを語り合った。また、企業が大学に求めるグローバル人材の育成や、真にイノベーションを生む産学共同研究の在り方について率直に意見を交わした。

2016.11.25 up

産業界のトップに立つ小林氏と､「大学改革を先導する責任を果たしていく｣と強く決意する永田学長が､｢産学官協働で新しいイノベーションを起こす｣「学際的な教育研究の開拓｣｢今後日本が重視すべき教育分野｣などについて情熱対談。

経営協議会外部委員である宍戸和成氏をお迎えして、筑波技術大学の機能強化の取り組みを紹介したうえで、期待やご意見をお伺いしました。

2016.10.24 up

聴覚、視覚障害児に関わる親の立場、障害のある子供の学校教育に携わる立場から、全国難聴児を持つ親の会、全国盲学校PTA連合会の方々、本学卒業生をお招きし、筑波技術大学に期待することとして、本学に対する要望や今後の展望など対談いたしました。

地域の「知の拠点」として変革をリードするため、本学が目指す４つのVisionと５つの重点戦略をまとめた宇都宮大学アクションプランを中心に、栃木県の経済界を牽引する栃木県経済同友会小林辰興筆頭代表理事をお迎えし、対談を行いました。

2016.10.31 up

宇都宮大学の特徴、強み並びに平成28年４月開設の新学部「地域デザイン科学部」のねらいなどについて意見交換を行い、地域における本学の存在意義について、一層の理解を深めていただく機会となった。

2015年のノーベル物理学賞を受賞された東京大学特別栄誉教授　梶田隆章宇宙線研究所長と山口宏樹埼玉大学長が対談を行いました。
埼玉大学を卒業して東京大学大学院に進学後、それぞれ理学と工学分野の研究者の道を歩んでいる二人が、次代を担う若手研究者育成の観点から、研究のこと、学生の流動性のこと、国立大学の役割、埼玉大学への期待を語りました。

2016.10.19 up

埼玉大学では、機能強化ビジョンとして「埼玉大学All in One Campus at 首都圏埼玉－多様性と融合の具現化」を掲げた。地域活性化に向けて協働する埼玉県と埼玉大学の将来にマイルストーンを置くべく、上田知事と山口学長とが対談し、ビジョンの共有を行った。

高等教育機関である大学には、急速にグローバル化する現代社会に的確に対応できる人材の育成が強く求められている。千葉大学では、国際教養学部を新設したりして、このようなグローバル人材の育成に向けた教育を強化している。このたび日本の小売業でトップを走るグローバル企業であるイオンリテール株式会社から取締役専務執行役員の石塚幸男氏をお招きし、グローバル人材に求められる資質に関して、徳久剛史学長、渡邉誠理事が意見交換を行った。

2016.11.02 up

本学が世界最高水準の大学へ一歩を踏み出そうとしている今、国立大学にとどまらない日本の高等教育全体に関する課題や、「教育立国」を目指す国への期待などについて、さまざまな視点から奇譚のない意見をいただいた。

本学経済学部で学び、アメリカの大学院で学位を取得後、母国であるタイに戻り、実業家、財務大臣そして学者としても活躍されてきたタノン・ビダヤ氏と長谷部学長が対談を行いました。
対談では、タノン氏が日米の大学で学んだ経験に基づいた日米の教育や研究の比較からはじまり、次に実業家として多くの企業経営に携わった観点から21世紀において求められているイノベーションの在り方について、そして最後に政治や大学経営に携わった観点から産学官連携の中心となり地域イノベーションを起こすための大学の役割について議論が交わされました。

2016.11.04 up

グローバル新時代に向けて本学の教育・人材育成や特徴ある研究について、また今後の大学運営にかかる財政課題など、元日本経済新聞会長でもある杉田亮毅氏の経済的視点を交えて、お伝えします。

2016年にノーベル生理学・医学賞を受賞された本学大隅良典名誉教授に、研究者人生について振返ってもらうと共に、優れた研究を生み出す環境や今大学に求められていることについても語ってもらった。

2017.03.06 up

天文学分野を通じて学際的な研究体制を構築し、分野融合教育を進めていくことやその中で総研大に期待することを語ってもらった。

2017.01.18 up

2008年にノーベル物理学賞を受賞された本学名誉教授の小林誠先生と、今、大学に求められている役割や学問の広がりを生むのに必要な要素について対談しました。

第1回総研大科学者賞を受賞した本学修了生の中村真先生が、様々な経験から感じた研究分野や文化を越境することの重要性について対談し、学生へのメッセージをいただきました。

（三井住友トラスト・ホールディングス株式会社取締役会長）

未来のライフ・イノベーションのフロントランナーとなることをミッションとする本学に対し、大久保様からは、活力溢れる大学組織を築いていくためのリーダシップやガバナンスのあり方、ステークホルダーとの関係構築、さらには社会が求める人材や本学への期待まで、実に幅広い内容で語っていただきました。

国立大学協会広報誌「国立大学」のオピニオンの対談取材において、キャリア教育をテーマに、その現状と今後の展開について天羽氏と本学の東学長が対談を行った。

2016.11.01 up

地域企業の技術力向上、人材育成と供給、国際展開など、長岡技術科学大学に期待される役割や地域社会への貢献について、対談を行った。

山梨大学ならびに国立大学の教育・研究を推進するための施策、科学技術を担う人材育成等について会談した。

2017.02.24 up

両国の学術、文化等の現状と課題について意見交換を行い、グローバル化の進展の中で山梨大学が目指す人材育成や研究活動、医療支援等の方策について会談した。

2017.02.24 up

文化、自然等の資源を活かした地域振興を一層推進するには、地方自治体・民間との連携、人材の育成と確保、文化振興活動への支援が重要。そのための山梨大学が果たすべき役割・期待等について会談した。

2017.02.24 up

本学島田学長等が、ノーベル医学・生理学賞の受賞が決定した本学名誉顧問大村智先生と対談を行い、イベルメクチン開発に関する米国企業との共同研究に至るまでの道のりや地方国立大学大学における産学連携や教育の充実強化について、意見交換しました。

本学島田学長等が、NHK初の女性記者であるNHK甲府放送局長飯野奈津子氏と対談を行い、男女共同参画の現状と「男女参画の加速のための山梨大学学長行動宣言」を対談当日に発表した本学の今後の取り組みについて、意見交換しました。

広報誌「信大ＮＯＷ」100回発行を記念した広報対談。信濃毎日新聞社 論説主幹の丸山氏に、長野県内のメディアを代表して、報道から見た信州大学の姿、その変遷などを語っていただきました。

2016.09.01 up

信州大学長と語る伝統対談第３弾。時代を越えて脈々と受け継がれる大学の歴史・伝統・学生のＤＮＡといったものについて語りあうコンセプト。今回は教育学部の卒業生で、海外で活躍する若手経営者の出口氏を迎え、信大の独創性に新たなキーワード、「グローバル」を加えた対談となりました。

信州大学にゆかりのある著名人と学長との対談第二弾。時代を越えて脈々と受け継がれる大学の歴史・伝統・学生のＤＮＡといったものについて語りあうコンセプト。

富山大学の卒業生であり、経済人・経営者として現在も第一線で活躍している中尾哲雄氏。日本のＩＴ業界を牽引してきた中尾氏に、意欲的で多様な特色や方針を打ち出して改革を進める富山大学・遠藤俊郎学長が、「富山大学に期待すること」をテーマにお話をうかがい、富山大学の役割や将来像について考察しました。

2016.10.26 up

本学の卒業生であり、現在中国で世界を舞台に仕事を行っている坪島氏を迎え、地元産業界をリードしているグローバル企業が富山の学生に求める資質や課題について、学長と対談を行いました。

本学に留学していた経験があり、現在中国の北京大学教授である蔡氏を迎え、中国における富山大学の薬学分野での位置づけや今後の研究交流、中国の大学生と日本の大学生の比較などについて学長と対談を行いました。

政治家、本学卒業生らが学長と座談会を行い、地方の強みを生かして、グローバル化する世界の中で将来を担う人材をいかに育てるかについて、人材育成と富山の展望を中心に意見交換を行いました。

地元企業関係者、地元の高等学校長代表、自治体首長、JICA、卒業生、附属学校園PTA、それぞれのお立場から金沢大学へのご助言を頂きました。

2016.10.26 up

卒業生、地元企業関係者、地元の高等学校長代表、自治体首長、それぞれのお立場から金沢大学へのご助言を頂きました。

地元国会議員のお立場から、アカデミックな人材の育成、教育を通した学生との人間関係の構築、留学生の受け入れ･送り出し等の国立大学としての役割を果たすことについて、また、競争的資金の獲得、少子化に伴う種々課題への対応、施設整備等の先を見据えた施策の推進についてご助言をいただきました。

報道機関のお立場から、人材育成および人間力強化、研究成果など金沢大学ブランドの全国・世界への発信等のさらなる推進についてご助言いただきました。

地元企業関係者のお立場から、企業が求める人材の育成、研究成果の地域還元、地域の学術文化の発展への寄与、留学生の受け入れ等による地域の活性化に向けた取組のさらなる推進についてご助言いただきました。

経営協議会学外委員のお立場から、競争的資金の大型化に伴う教員間の研究費の格差への対策の必要性、また教職員への大学改革推進の必要性の理解等についてご助言いただきました。

世界トップの研究大学を目指すJAISTにとって、博士後期課程の充実は研究力向上を支える柱となるものです。現在そのための支援強化を図りながら、教員の皆様が研究活動に集中できる環境づくりを進めています。そこで、今回の対談では、今後の博士人材育成を中心に据え、長年科学技術政策に携わってこられた前文部科学事務次官・柳孝氏と意見を交わしました。

デジタル化が進むこの時代に、産業界や地域社会で活躍する人材にはどのような資質が求められるのか。そのための人づくりはどうあるべきか。これは、今後の社会へ人材を送り出すＪＡＩＳＴにとって非常に重要な課題です。そこで今回は金井豊氏をお招きし、企業トップとして、また北陸の産業界を俯瞰するリーダーとしての視点で今後の学生への期待を語っていただき、さらに産学連携の取り組みについてもご提言をいただきました。

2022.12.26 up

創立30周年を迎えた本学は、これまで幅広い分野での研究成果と8000人を超える人材育成により社会貢献を果たしてきました。この30年、世界では情報・通信をはじめ様々な分野に新たな科学技術が普及し、産業や暮らしを一変させています。その変化を象徴するモバイルIT機器の開発を支えたリチウムイオン電池を発明し、2019年にノーベル化学賞を受賞された吉野彰先生をお迎えし、今後の基礎研究のあり方や次代を担う研究者の育成についてお話をうかがいました。

2021.1.18 up

2015年に国連採択された、「持続可能な開発目標(SDGs)」に呼応して、国内の企業や自治体はそれぞれの立場で抱える課題に、「持続可能」、「誰一人取り残さない」、といったSDGsの理念に沿った解決策を模索し、取り組み始めています。JAISTの地元、能美市においても市民が幸せに暮らせる持続可能なまちづくりが進められており、本学も産業や教育などで連携し、貢献を目指しています。今回は能美市役所を訪ね、SDGs時代のまちづくりについて井出能美市長と語り合いました。

先端技術分野において、海外では多くの博士人材が専門性を武器に新技術開発にしのぎを削っています。翻って国内を見ると、博士後期課程修了後は大学の研究者となる進路が一般的であり、その能力が産業界の頭脳として生かされていないのが実情です。今回の対談は、このような状況を憂慮し全国に先駆けて企業内博士の育成を推進している京都工芸繊維大学の森迫清貴学長を迎え、企業そして社会への貢献という視点で産学連携をめぐって意見を交わしました。

ビッグデータ、AI、IoTと次々に新しいキーワードを生み出しながら進歩する情報技術は、さらに加速しながら今後の世界に影響を与えようとしています。
今回の学長対談では、企業人として日本のIT黎明期から関わってきた前西規夫氏を迎え、情報科学によってこれからの社会にイノベーションを起こしていくための企業と大学とのパートナーシップのあり方、さらにITの世界で活躍できる人材の育成にフォーカスし、その可能性を語り合いました。

2017.11.06 up

北陸先端科学技術大学院大学では、地元自治体、北陸3県の産業界及び近隣大学との連携強化を掲げ、研究成果を地域社会へ還元することを目指しています。この取り組みを産業界側から支え、尽力されている北陸経済連合会の久和進会長を招き、浅野哲夫学長と教育・研究と産業、そして北陸地域の活性化について意見交換しました。

2016.10.27 up

北陸先端科学技術大学院大学は、平成28年度から研究科統合を行います。大学改革への取り組みや地域創生のための連携等、これからの展望について、緊密な連携を結んできた酒井能美市長と浅野学長が対談を通して広く社会に発信します。

読売新聞東京本社論説委員（元教育部長）の古沢由紀子氏を迎えて、福井大学が進める「高大連携による教育改革と入試改革」について、高校長の経験を持つ本学理事を交えて鼎談。改革のキーワードのひとつに「ＰＢＬ」による教育方法をあげた。

2017.01.27 up

地域の中で福井大学が果たすべき役割について、福井県商工会議所連合会　川田達男会頭と対談。いただいたご意見も踏まえてその後の２年間に取り組んだ「教育」、「研究」、「医療」、「国際交流」、「地域貢献等」に関する大学改革の実践をまとめました。

セイノーホールディングス株式会社代表取締役社長である田口義隆氏と、インターンシップなどを通して学生たちに伝えたいこと、大学への願いや大学が果たすべき役割について対談した。

2017.8.23 up

株式会社インフォファーム取締役会長である辻　正氏と、自身の経験などを通して学生たちに伝えたいこと、中小企業に対しての大学への願いや大学が果たすべき役割について対談した。

2017.12.11 up

岐阜県観光連盟会長でもあり、岐阜乗合自動車株式会社代表取締役社長である岸野吉晃氏と、観光や産業などを通して地域の人たちと手を携えながら共に栄えていくなど、大学への願いや大学が果たすべき役割について対談した。

2018.3.16 up

株式会社ＴＹＫ取締役会長であり、過去に岐阜大学経営協議会委員であった牛込　進氏と、自身の留学経験などを通して学生たちに伝えたいこと、大学への願いや大学が果たすべき役割について対談した。

2017.10.17 up

株式会社十八楼の取締役若女将であり、岐阜大学経営協議会委員でもある伊藤知子氏と、観光や産業などを通して地域の人たちと手を携えながら共に栄えていくなど、大学への願いや大学が果たすべき役割について対談した。

2017.10.17 up

JA岐阜中央会の会長でもある櫻井　宏氏と、地域の人たちと手を携えながら共に栄えていくなど、大学への願いや大学が果たすべき役割について対談した。

2016.10.19 up

「静岡大学から未来へ」をテーマに、学生へのメッセージ、静岡大学に期待すること、静岡大学の英語教育や海外留学などの取組について、お話いただきました。

2022.7.1 up

これからの浜松医科大学の目指す方向性を示し、本学に期待することなどの意見をお伺いする。

2017.01.13 up

浜松医科大学の機能強化に向けた取り組みを紹介し、期待や要望をお伺いしました。
「産業力を高めてこの地域を活性化するため、行政、大学、地域金融機関がしっかり連携することがキーワードです。同じ目標に向かって力をあわせていきたい。」「浜松市は健康長寿のまちですが、さらに安全で安心して暮らせるまちをめざして、静岡県の医療体制の充実に向けて役割を果たしてほしい」と、期待を寄せていただきました。

急激に変化する世界の中で、日本がその競争力を強化するには人類の未来に資する人材の育成とイノベーションの創出が欠かせません。現在、大胆な教育改革を進めている名古屋大学のＭＩＲＡＩへ向けて、在り方や果たすべき役割について、橋本孝之副会長と松尾清一総長に語り合っていただきました。

2016.10.31 up

世界屈指の大学を目指し、未来に向けて歩みを進める名古屋大学。 その取り組みを勢いづけたのが、2014年のノーベル賞受賞の報。次代を担う若者への期待、本学の研究風土や未来のビジョンなどについて松尾清一総長と天野浩教授に語り合っていただいた。

一般企業のトップ、中部地区経済の中心的存在という立場から、学校教育に関する考えや国立大学、教員養成大学として果たすべき愛知教育大学の役割などについて、今後への期待を含めて意見を伺った。

「国立大学改革」という言葉が頻繁に新聞紙面に登場し、議論が高まる中、今回は（１）機能強化推進のための三つの枠組みにおける名古屋工業大学の役割（２）「経営強化」（３）今後求められる人材と教育 の3点について経営協議会のメンバーに議論して頂いた。

ものづくり王国「愛知県」における名古屋工業大学が人材育成に果たしている役割と、ダイバーシティの重要性について本学の経営協議会メンバーである森岡仙太愛知県副知事に名古屋工業大学学長がインタビューをさせて頂いた。

グローバル化、少子高齢化に立ち向かう日本のものづくりの地にある4大学の学長が、愛知県知事と共に、各々の大学の取り組みや目指す将来について語っています。
この座談会の内容は、中日新聞（平成28年1月4日付け12･13面）に掲載されました。

「企業のグローバル展開と国立大学」をテーマにグローバル企業が大学に求める人材像やグローバル教育の必要性について、大沢輝秀オーエスジー株式会社代表取締役会長と対談を行った。

2016.08.10 up

「国立大学と地方との連携」をテーマに田原市の抱える課題と国立大学、豊橋技術科学大学の役割について、山下政良田原市長と対談を行った。

2016.08.10 up

開学から現在までの豊橋技術科学大学の活動は地元の期待に応えるものであったのか、また、今後の大学の在り方に対する期待は何か、地元産業界の視点からご意見を伺おうと、本学創設時よりご尽力いただいている神野信郎特別顧問と対談を行った。

「地方創生と国立大学」と「国立大学と地方との連携」をテーマに国立大学、豊橋技術科学大学の役割、豊橋市と本学との産学官連携、また、本学への期待について、佐原光一豊橋市長と対談を行った。

（作家）

三重大学は、本学学則に地域貢献に寄与する内容を盛り込み、三重県の発展に貢献していくことを本学の方針として明文化した。この度、三重県知事 鈴木英敬氏をお招きし「地方創生」をテーマに、三重大学へ期待する役割や双方の協力姿勢について三重大学長 駒田美弘と対談を行った。

陵水会（滋賀大学経済学部同窓会）理事長が２０１６年４月に就任した位田新学長に今後の大学改革等についての抱負を聴く。

2016.10.31 up

資本論、選択の自由・・・経済学の古典を読むことで人文知が磨かれる。
佐和学長が「真の学力」とは何かを追求し、日本初の独立した統計学部を誕生させる。 滋賀大学だから可能なデータサイエンス学部新設について対談。

地域における滋賀医科大学の役割、滋賀県における医療の課題解決、産官学連携などについて、本学学長・病院長と滋賀県知事が会談をおこなった。

2016.12.09 up

滋賀医科大学の課題と将来展望

滋賀医科大学では、大学等の教育研究機関の方、地域の方並びに大学に関して高い識見を有する方からなる学外有識者会議を開催し、学長・理事が出席し、本学の教育研究等に対して幅広いご意見をいただいている。

「イノベーション創出に必要なことは？」「学生たちのチャレンジマインドを引き起こすには？」
これまでに2つの新薬を世に送り出し、現在は社会起業家や芸術家の支援を行う財団のトップとして活躍する久能氏と対談を行い、学生たちの飛躍を促す方法などについて話し合いました。

2016.11.18 up

「産業界が望む大学改革像」をテーマに、産業界が大学に望むこと、求める人材像、産業界と大学の協働の在り方、大学の機能強化の方向性、学生目線の改革や教育の必要性などについて対談していただきました。

本学では教員養成大学として学生が将来学校で活躍できる教員となるように、教員養成のあり方を常に問い続けています。今回、京都教育大学名誉教授で、現在は大津市教育委員会教育長をお勤めの桶谷守さんをお招きし、学校現場で求められる教員像を伺いました。

2017.02.14 up

本学では教員養成大学として学生が将来学校で活躍できる教員となるように、教員養成のあり方を常に問い続けています。今回は本学の経営協議会学外委員である柏原康夫株式会社京都銀行取締役相談役をお招きし、京都教育大学の教育理念をどのようにアピールしていけばよいのか対談しました。

2017.02.08 up

経営協議会学外委員である齊藤修氏と柳澤保德氏にお越しいただき、教員養成の現状や課題を踏まえ、鼎談という形で京都教育大学に期待することをお話いただきました。

門川大作京都市長にお越しいただき、位藤学長からの教員養成の現状と課題を踏まえ、対談形式で京都教育大学に期待することをお話いただきました。

産業界とアカデミア、それぞれの視点で京都から未来をみつめる／分析・計測システムで世界をリードするグローバル企業、堀場製作所。今回はその代表取締役会長兼グループCEOを務める堀場厚氏を招き、森迫学長との対談を実施。同じ京都に基盤を持つ企業・大学の立場から、産学連携や人材育成について語り合いました。

大阪大学は現在、構成員一人ひとりが、どのようなライフステージにおいても個性と能力を発揮できる職場・研究環境の充実を最重要課題としてます。「いま、なぜダイバーシティが求められているのか」。元厚生労働事務次官で、大阪大学招へい教授の村木厚子氏と、大阪大学西尾章治郎総長が、男女協働と障がい者支援の新しいかたちについて語り合いました。

2016.11.04 up

人材育成、社会や企業との連携などを通じてどのように社会を変革するか新しい価値を創造するか等を対談。

世界を舞台に活躍する指導者は、いまの日本の教育界をどう見ているのか？
「日本シンクロの母」として幾多のメダリストを生み出した、シンクロナイズドスイミング日本代表コーチの井村雅代氏と対談し、 現代の若者から見える教育や教員養成の課題について、本音をぶつけ合いました。

2016.07.01 up

教育現場における様々な課題・問題に対応するために、教員は学び続けなければならず、教員養成の高度化は必須である。そのための基盤づくりは、国立の教員養成系大学及び兵庫教育大学が担うべき役割である。本学経営協議会委員も務める尾上浩一氏に前日本PTA全国協議会会長・経営コンサルタントの立場から国立の教員養成系大学及び兵庫教育大学への期待、及び担うべき役割を伺った。

運営費交付金の削減と競争的資金重視の大学改革が教育・研究環境にどのような影響を与えたのか、また、学問・科学の発展と社会貢献、人材育成を追求するために、神戸大学は何をしようとしているのかについて対談していただきました。

2016.10.20 up

国立大学法人化後、教育・研究の環境はどう変化したのか、地球的諸課題を解決する研究や地域への貢献、次代を担う人材の育成を強化するために何が求められるのか。国立大学法人制度と神戸大学が抱える課題を話し合いました。

奈良教育大学では、奈良にある国立の教員養成大学として、地域、特に奈良県、における教員養成の中心的役割を果たしています。
今回は、奈良教育大学の経営協議会学外委員でもあり、全国的にも知名度の高い東大寺の長老である筒井寛昭氏をお招きし、仏教のお話を交えていただきながら教育についてのお考えを伺いました。

2016.11.24 up

奈良教育大学では、優れた教員の養成に取り組んでいますが、教員養成大学を取り巻く状況は厳しいものとなっています。反面、教員の質に対する社会的要請は高まってきています。教員養成の大切さについて考えるため、標題のテーマで対談しました。

人工知能研究者を経て感性分析の第一人者として起業し、数々の著書の執筆やメディアへの出演など幅広く活躍されている本学卒業生の黒川伊保子氏と今岡学長との対談を通じ、「奈良」にある「女子大学」で培われる資質と魅力、また、本学から世界に向けて発信できることについて対談していただきました。

2016.10.27 up

理学部出身で文筆家として活躍している伊東ひとみ氏と今岡学長との対談を通じ、「小規模で総合的」な「奈良」の「国立女子大学」であるからこそ培われる、しなやかな「文理両道」の資質とその魅力を明らかにした。

関西文化学術研究都市推進機構　瀬渡常務理事、国際電気通信基礎技術研究所　平田代表取締役社長をお迎えし、けいはんな学研都市におけるイノベーションの創出について、本学が果たす役割と本学に期待することについて、懇談を行った。

2016.12.05 up

「科学技術創造立国」を標榜する我が国において、国立大学にはイノベーションの創出とそれを先導する人材の育成が強く期待されています。
国立大学はその期待にどう応えていくべきか、産業界や行政、大学などでの幅広い経験・高い見識を持つ本学経営協議会外部委員と学長が意見交換を行いました。

シャープリー教授は、2016年度に開設した和歌山大学の新しい全学附属機関、CTR[＝国際観光学研究センター]副センター長／特別主幹教授として、去年から本学にて特別講義を重ねる。同世代の瀧寛和学長が、日本に先行するイギリスの高等教育の現状と背景を聞き取りながら、学生教育への信念と情熱について懇談した。

2016.12.16 up

民間出身の現衆議院議員という立場から国立大学の現状を考察、地域の課題や和歌山大学の責任について、卒業生ならではの率直な切り口で語る。

鳥取大学は、平成29年度に大規模な改組を行います。それは、地域と世界に貢献する鳥取大学ならではの教育・研究をさらに発展させるもので、それを進めていくためには地域社会や高校教育とのつながりは欠かせません。
今回は、鳥取県教育委員会の山本仁志教育長をお迎えし、世界を視野に入れた地域社会の教育力向上、地域の未来を担う人材の育成、高大接続の改善について語り合いました。

2016.10.31 up

島根県人口の減少傾向が続く中，多くの若い世代に島根で暮らすことを選択してもらうことは，地域の活性化に欠かせません。「島根創生計画」を掲げ，人口減少に打ち勝って，笑顔で暮らせる島根を目指す丸山達也知事と，県内唯一の国立大学として，地域のステークホルダーと協働して次世代を切り拓く人材育成に努める服部泰直学長に，産官学協働による「島根創生」の実現について対談を実施しました。

企業等の外部有識者との意見交換を通じて、「地域に根ざし世界に輝く」大学となるべく、大学改革の方向性や取組等に学外の意見を反映させることを目的に、本学のＯＢを対象に懇談会を実施。

企業等の外部有識者との意見交換を通じて、「地域に根ざし世界に輝く」大学となるべく、大学改革の方向性や取組等に学外の意見を反映させることを目的に、主に本学のＯＢを対象に懇談会を実施。

産学官連携の取組みとその必要性、地方創生への取り組みの現状、グローバル化を目指す大学として広島大学に求める人材像などから、国立大学としての広島大学の役割りや広島大学への期待などについて対談をおこなった。

2017.02.06 up

グローバル化の進展と共に国立大学を取り巻く環境は大きく変わってきた。一方、大学に対する企業や行政の期待も高まっている。世界や地域を舞台に活躍するグローバル人材の育成に向けて広島大学に求められているものは何か。

本学の卒業生として、国内トップクラスのインターネット広告会社の名誉会長である七村様に、本学で学んだことがどの様に役だったか、これからの学生や、また、国立大学としての山口大学に必要なこと、期待することなど、率直なご意見をいただき、対談を通じて山口大学の未来を探りたい。

山口大学の資源を活用した将来の地域を担う人材の輩出や地域の 課題解決など、地方が国立大学に求めるもの、期待するものを明らかにし、地方創生における山口大学が果たすべき役割について、 村岡 山口県知事と岡 山口大学長が対談しました。

第３期の徳島大学改革として、財政難、大学支援機構、新しい産業、世界のトップ100、クラウドソーシングについて対談していただきました。

2016.10.21 up

３０年ぶりとなる新学部「生物資源産業学部」の誕生、そして、「とくしま元気印イノベーション人材育成プログラム（COC+）」の採択。地方創生『とくしま回帰』に向けた連携施策などについて大いに語り合いました。

現在において、国立大学の附属学校は、公私立とは異なる国立附属学校としての存在意義・役割・特色の明確化が求められている。大学のガバナンスの下、附属学校園での教育・研究成果を地域に還元し、「モデル校」としての役割を果たしている中、附属小中学校のOBである髙木氏との対談を通して、子ども及び保護者、更には教員及び教員を目指す学生に向けたメッセージを発信した。

2019.09.11 up

2015年度（平成27年度）に、社会全体の喫緊の課題である「いじめ問題」の改善に寄与するため、鳴門教育大学が取りまとめ大学となり、宮城教育大学、上越教育大学、福岡教育大学の４大学は「いじめ防止支援プロジェクト（ＢＰプロジェクト）」を立ち上げ、国立教育政策研究所、日本生徒指導学会、各地の教育委員会と協力し、教育、研修、研究、支援などの事業に取り組んでいます。 そして、2016年度から公益社団法人日本ＰＴＡ全国協議会に協力団体として参画しています。

対談の話題は、「教師の働き方改革」、「コミュニケーション」、「いじめ問題」など多岐に渡り、お互いの活動を深く理解し、いじめ問題防止で連携していくうえで、非常に有益な対談となりました。

2018.06.29 up

学長リーダーシップの下で推進する機能強化の取組として、消費者教育の推進、グローバル人材育成・国際教育貢献、いじめ防止支援並びに地域の学力向上支援を教員育成の立場から取り組んできた鳴門教育大学と、同事案を行政の立場から取組む徳島県。互いの取組を通して、連携の必要性や更なる大学への期待について、鳴門教育大学 山下一夫学長と徳島県 飯泉嘉門知事が熱く思いを語った。

2017.02.08 up

第2期中期目標・計画期間の6年間、教員養成改革、大学改革に携わってこられた田中鳴門教育大学長と、村松（前）東京学芸大学長、若井（前）上越教育大学長が、教員養成改革への取組や国の施策に基づいて、第3期に向けての教員養成と教員養成大学の在り方について語る。

12年ぶりに新しい県政のかじとりとなり「人生100年時代のフロンティア県」を掲げる池田豊人香川県知事と地域の知の拠点として強靭で幸福感に溢れた地域社会の構築に貢献する人材の育成と研究を推進している香川大学の筧学長に、「住みたくなる香川」の実現について対談いただきました。

愛媛大学経営協議会委員である南海放送株式会社の河田正道取締役会長と株式会社愛媛新聞社の土居英雄代表取締役社長 社長執行役員をお招きし、メディアの立場から、経営協議会委員の立場から、愛媛大学に寄せる期待をお話しいただきました。

2017.11.07 up

2016年春に誕生した愛媛大学社会共創学部。その展望や地域から寄せられる期待を、大橋裕一学長と愛媛大学OBでもある三浦工業株式会社の髙橋祐二代表取締役会長にお話いただく。

2016.09.23 up

愛媛大学は、地域社会を共に創造する人材の育成を目指して、平成２８年４月に「社会共創学部」を新設する。地域のステークホルダーから「教育改革を推進する愛媛大学」への期待・要望を伺う。

村木厚子氏には、これまで本学経営協議会委員、評価本部委員として本学の運営にご意見をいただいてきた。今回の対談では、村木氏に高知大学ホームカミングデーで帰高された際、厚生労働事務次官経験者の立場等から、卒業生として母校への期待についてお話いただいた。

2016.12.28 up

県勢浮揚のために精力的に活動を続ける尾﨑正直高知県知事と地域の課題解決のため人材育成に励む高知大学の脇口宏学長が、人口減少や経済の低迷など待ったなしの状況にある地方を、大学の力を活かしてどのように再生するのかについて語る。

上記テーマに沿った上で、具体的には「これからの教員養成、教員育成の在り方」等を中心に、本学学長と経営協議会学外委員のみなさまとの懇談を実施した。

2016.11.04 up

第１回「一億総活躍・地方創生　全国大会in九州～震災を克えて～」において、「アジアの世紀と九州」というテーマのもと九州産学官代表によるパネルディスカッションを行いました。

2016.09.12 up

本学の基本理念を実現するため、第3期中期目標・中期計画期間に向けた今後6年間のアクションプラン2015を策定した九州大学。主要施策である、「グローバル人材の育成」と「世界最高水準の研究とイノベーション創出」をテーマに対談しました。

ジャーナリスト・東京工業大学特命教授の池上彰氏がモデレーターを務め、デジタル社会における人づくりのあり方などについて討論した。

（北九州市立大学長）

両大学の産学連携活動、産業界への技術と人材輩出への取り組みや、今後の展望などについて意見が交わされた。

本学は、平成28年4月に県立有田窯業大学校を統合し、芸術地域デザイン学部を開設します。有田焼をはじめ佐賀県の伝統工芸を伝えていくことを目標の一つにしている新学部に期待することや伝統工芸に対する思いなどを語っていただきました。

長崎大学は2015年に開催した「長崎大学リレー講座」でも地方創生を題材に取り上げた。演者としても登壇した日本総合研究所の寺島実郎理事長と片峰茂学長が、地方活性化を果たすうえで国立大学が果たす役割について語りつくした。

「産学官金で動かす熊本経済」をテーマに、大学と銀行が相互に協力できることついて熱く意見が交わされました。

時代の変革期に求められる「人材育成」をテーマに、熊本大学が果たす役割について熱く意見が交わされました。

2022年新春に当たり、熊本の医学と医療についての現状と展望を語り合いました。

熊本市長の大西一史氏をお迎えし、「時代の変革期に求められるリーダーとは」をテーマに対談を行いました。

大学における女性の活躍を目指すために
１．現状と課題について
２．何が必要か
３．大学に望むこと
のテーマごと、また全体を通して、経営協議会女性委員と学長との対談を行う。

2016.12.19 up

大分県のトップとして大分県政をリードする広瀬勝貞　大分県知事と、大分県における地（知）の拠点である大分大学の北野正剛　大分大学長が、大分県における地方創生の取組みや地方創生に果たす大学の役割などについて対談しました。

地域資源創成学部を新設し5学部体制となった宮崎大学に対して、宮崎を代表する企業・メディアという立場から、地域貢献への期待、求められる情報発信についてお聞きした。

2016.09.09 up

鹿児島大学は、地域活性化の中核的拠点として教育、研究及び社会貢献活動を推進し、地域課題を解決することを目的として、本学の強み、特色を活かした改革にこれまで以上に意欲的に取り組んでいます。
今回、本学工学部卒業生で、本学第１号となる名誉博士の称号を授与されました稲盛和夫京セラ名誉会長との対談を行いました。

2018.12.17 up

鹿児島市と鹿児島大学の連携協定締結から10年を迎えて、大学と地域の関係や地域が大学に期待することについて、森博幸鹿児島市長を本学にお迎えして、対談を行いました。

2017.12.22 up

鹿児島大学は、鹿児島の特性や発展可能性を踏まえ、地域志向型人材の育成や地域課題の解決に資する地域活性化の中核的拠点として、「オール鹿大」で地域創生に取り組んでいます。
今回、奄美群島を舞台とする教育、研究を通じた地域での取り組みや成果について奄美市長を本学にお迎えして、対談を行いました。

2016.10.25 up

地域とともに発展する知の拠点として、地域貢献マインドを持ちグローバルに活躍する人材の育成、企業が求める地方大学への期待やイノベーション創出と国立大学の役割等について対談しました。

地域振興に力を注ぎ、鹿屋体育大学と連携協定も締結している南日本放送の中村社長をお迎えし、今年８月に就任した松下学長との対談を実施した。
新学長の大学運営方針や、鹿屋体育大学に期待する役割・可能性などについて様々な意見が交わされた。

2016.11.21 up

スポーツパフォーマンス研究の科学的検証を行う最先端研究設備を備えた「スポーツパフォーマンス研究棟（SP Lab）」の今後の活用方法と競技力向上方策、スポーツパフォーマンス研究に対する期待などについて座談会を行った。

近年、グローバル化の進展と共に国立大学を取り巻く環境は大きく変わってきており、国立大学に対する企業や行政の期待も高まってきている。世界や地域を舞台に活躍するグローバル人材の育成に向けて、琉球大学に求められているものは何か、今後目指すべき方向性について、様々な角度から意見をいただいた。

2016.11.10 up

琉球大学にとって、地方創生・グローバル化・大学改革は相互に緊密に関連した課題である。沖縄の特性を生かし地域ニーズに応える人材を育成することが課題解決に繋がる。大城学長が安里昌利氏（沖縄銀行取締役会長、沖縄県経営者協会会長）と語り合った。