70号　OPINION　特集【博士人材の活躍】

まず聞いておきたかったのは、マルキデス氏の考える博士人材とはどのような存在かということ。この問いに対してマルキデス氏は、博士課程と学部における「あるべき教育」の違いから語り始めた。
「博士課程と学部の教育は全く違うものであると思います。学部では、学生が既存の知識について理解し、活用できるように教育します。一方で博士課程に求められるのは、新たな知識と可能性を生み出すための教育です。学部の教育が、チームの一員として力を発揮できるようにするためのものだとすれば、博士課程の教育は、より『個人』の力を伸ばすことにフォーカスするべきだとも言えます。指導者も、教える内容だけでなく、本人にとってより有益な学びは何かを考えなければなりません」

そのことが、社会を導く「知のリーダー」としての博士人材を育てることになるとマルキデス氏は説く。
「私は常々、リーダーは倫理的でなければならないと思っています。しかし現実には、そうではないためにいろいろなものが失われています。では何がその倫理のベースとなるのか。それこそが、訓練された博士人材のみが持ちうる『検証された知』なのではないでしょうか」

学部で学ぶことは、多分野の知識を総動員するようなものではない。一方で博士課程の学びでは、「まずどのような眼鏡をかけてものごとを見るか」といったところから訓練する。たとえば、私たちの社会は今、石油に依存してきた社会から循環型社会へと変革を迫られているが、そのためには考え方そのものを変える必要がある。そうした訓練を博士人材は積んでいて、それが「倫理的」であるためのベースになるというのだ。
「そのためには当然、常に知の最前線にいることも必要です。しかし専門化しすぎたゆえにサイロ化し、孤立してしまうのは非常に危険です」

現状では、博士課程の学生はより狭い範囲を掘り下げて研究することを求められるが、マルキデス氏は「それはもはや奉仕活動であって、教育とは言えない」と指摘する。
「そうなってしまうのはシステムの問題であり、指導者を責めることはできません。ただ、学生にとってはもちろん、日本の国にとってもよくないことなので、やめるべきでしょう」

では、博士人材の育成はどのように行うべきなのだろうか。

その答えの一つが「社会とつながる力をつけること」であり、そのためには、大学のガバナンスについても考え直す必要があるとマルキデス氏は語る。
「近年、とくに国立大学の場合、大学のガバナンスはより管理されたものになり、研究者自身が変革型リーダーシップやガバナンス能力を開発する必要がなくなっていると感じます。システムの一部として動いていれば、自分の仕事ができてしまうからです。しかし、大学のガバナンスは本来、研究者や学生が決定権を持つボトムアップ型でなければなりません。強い組織であるためには、一人ひとりが発展をリードする必要があるからです。
これは簡単なことではありませんが不可能でもありません。実際に、私が以前在籍していたスウェーデンの大学では、研究者たちが自らガバナンスに取り組み、積極的に社会とのエンゲージメントを構築し、それに沿って動いたことで、小さな大学にもかかわらずヨーロッパ最大の研究助成金を獲得することができました」

求められるのは、各個人が単独で発揮できる以上のパフォーマンスを発揮できるよう、さまざまな立場の人が決定権と責任を共有する形、いわゆるシェアード・ガバナンスだ。
「とはいえ、その正しい方法はまだ誰も理解していません。OISTでは、自らもシェアード・ガバナンスに取り組みながら、それをツールとして開発しようとしていますが、こうしたガバナンスの考え方が大学や教員たちに浸透すれば、博士課程の学生はもっと社会とつながる力をつけ、持続可能な未来を獲得できるようになると思うのです」

研究成果を求められる中で、ガバナンスのために時間を割くのは難しく感じられるが、マルキデス氏は「自分の研究だけを見ていることが周囲との断絶につながり、結局は研究の時間を奪うだけでなく、分野の垣根を越えた交流からインスピレーションを得ることもできなくなっていく」と説く。
「当然ながら、研究者にとって最も大事なのは研究であり、知識の最前線に居続けることです。ですが、教授が一人ひとりの学生の異なる個性を育てることで、研究グループにとってより優れた成果を出す例を実際に見てきました。一つの研究グループに5人～ 10人の学生がいれば、コミュニケーションに関心を持つ人、リーダーシップのスキルを持つ人、起業家精神を持つ人、というように一人ひとりの関心も、好みも、スキルも異なります。
その個性を育み、得意分野で力を発揮してもらうことで、研究グループは最先端かつ影響力のある結果を得ることができるのです。そうした集団からは、研究のアイデアもより多く得ることができます」

とはいえ、博士課程に求められる厳しい選考を経た上で、さらに必要な人数の学生を確保するのは難しいのが現状だ。そう伝えるとマルキデス氏は「OISTはもっと厳しい選考をしていると思いますよ」と微笑んだ。
「大事なのは、どう候補者を惹きつけるかです。博士課程で何が身につき何が求められるのかが伝わっていなければ、求める人材が応募してこないのは当然。個人的な能力を伸ばすことができ、社会でリーダーシップを発揮できるようになることを伝えて初めて、そうした素養を持つ人が集まるのです」

日本の博士人材について、マルキデス氏がショックを受けたというのがポスドク問題だ。
「統計によると、多くの人が博士号取得後もポスドクとして研究を続けているんですね。ですが、ポスドクというのはある種のトレーニングであって、個々の力を発揮する『仕事』とは言えません」

博士号取得後、学生が社会に出るのではなく、大学に残って研究を続けるのは、学生自身がそれ以外の可能性を考えていないからでもある。背後には、指導者側の「博士人材は研究だけに従事するべき」という考え方も根強くある。
「つまり学生は、そうする以外の選択肢を提示されていないわけですね。であれば、在学中に民間企業や公共機関など外部とともに働く経験をさせ、大学の外に出ることも見据えた準備をさせなければいけないと思います。もちろん、産業界の研究は、大学で行われているような純粋な好奇心に基づく研究とは異なります。しかし、スウェーデンで行われた調査によると、産業界と連携することで、大学が個々に行うよりも多くの基礎研究プロジェクトが生み出される可能性が高まるという結果も出ています」

大学で行う基礎研究には大抵、資金を提供するための組織があり、資金を獲得するには、「何を研究するか」「どんな成果が出るのか」を説明しなければならない。しかし実はこのやり方では、「本当に好奇心をベースとした自由闊達な基礎研究はできない」とマルキデス氏は言う。
「それよりはむしろ、何かの課題があり、それに向けて自分で自分の仕事を決められる環境に身を置くほうが、自由でオープンな研究ができるのです。大学が社会とのつながりを開放することで、好奇心に基づく自由で競争的な研究のチャンスが増えるとしたら、博士人材は自ら動き出すはず。大学在学中に分野の最前線で築いた人脈を活用して起業したり、政治家になったりする人も出てくるかもしれません。そうした個性を引き出すために、大学の『文化』を変えなければならないのです」

とはいえ、博士人材が大学の外に出ていかないのは、そもそも産業界にポストがないからでもある。こうした産業界の意識を変えるアイデアとしてマルキデス氏が提案するのは「CEOとの直接対話」だ。
「日本には強力な多国籍企業がたくさんあり、豊富な資金を持っています。そして少なくとも経営陣のレベルでは、生き残りをかけ、社会とともに変革しなければならないと考えています。
そしてこれらの企業は、海外の大学とはすでに協力しているのです。ですから、日本企業の意識を変える最も手っ取り早い手段は、こうした多国籍企業のCEOと大学が直接話し合い、日本の大学とも協力してもらうことです。重要なのは、いかにして信頼関係を築き、戦略的なプロセスを構築していくかを理解することです。そうすることで現場も、どのようなトピックについて大学と協力するべきかが理解できるでしょう」

外部とともに働く機会を作ることで選択肢を示し、個別に能力を開発することで、学生は自らにフィットする場所を見つけることができる。一方で、博士号取得のためには、研究で成果を出す必要もある。これらを両立するには、外部とのエンゲージメントを高め、どんな共同研究をするかも重要だ。
「大切なのは、既知の製品についてではなく、商業化される前の製品についてコラボレートすること。それもまた、経営レベルと直接つながるべきである理由の一つです。未知のものを扱うことは大学でなくてもできますが、大学はあくまで、予期せぬことが起こりうる『明日のため』に存在するべきなのです」

ちなみに、マルキデス氏が以前在籍していた研究室では、博士号を取得した学生は一人も残らず、全員が外部に出ていくという。ポスドクを迎えることもあるが長くても4年まで。そこには、「よい研究のためには流動性が重要」という考え方がある。
「『大学内にポストがないから優秀な学生を外に出さざるを得ない』という話がありますが、逆に『優秀な学生を外に出さない』のは間違いだと私は思います。育てた中で誰が優秀かを自分で決めると、自分に似た人を選ぶことになる。そうやって自分で選んでチームを作っていては多様性は得られません。大学は創造的な文化を作るべき場所であり、創造的であるためには、多様性はとても重要。そのためにも流動性は欠かせないのです」

当然、流動性を高めるためにはポストが必要だ。「地域、国内、世界のレベルでそれぞれ社会との共同研究が始まれば、自然とポストが生まれ、流動性が生まれる」とマルキデス氏は言うが、現状では、「博士号取得後のポジションがない＝就職口がない」という理由で博士人材が増えないという悪循環に陥っている。この現状を変えていくよい知恵はないものだろうか。
「博士課程の学生をインターンとして受け入れてもらい、信頼関係を築くところから始めてはどうでしょうか。このとき、現場レベルで受け入れるだけでは、結局はこれまでと同じことが繰り返されるだけなので、戦略レベルで受け入れてもらう必要があります。これもまた『CEOとの対話が必要』と考える理由の一つです。また、先ほど協業候補として『日本の多国籍企業』を挙げましたが、日本に子会社を持つヨーロッパの企業から始めるのも一つの方法かもしれません。彼らならすでに大学と交流する『文化』を持っているので、つながりを作りやすいでしょう」

博士人材に女性が少なく、影響力のあるポジションが男性ばかりで占められていることもまた、日本の大学の問題として長らく課題視されながら、なかなか解決しないことの一つだ。
「大学の中心は創造性です。創造性は多様性と包摂性によって成り立つもの。できる限り早く、多様性のある環境を整えなければ、創造性が失われてしまい、死活問題になりかねません。
とはいえ、女性を受け入れるにあたり、『何％受け入れたからOK』という考え方は本末転倒ではないかと思います。クオータ制がいけないわけではなく、数字をクリアすることだけを考えるのがいけないという意味です。それでは競争力のある人材は採用できません」

重要なのは、女性を競争力のある人材として育てることであり、そのためには、高校、あるいはもっと早い段階から介入する必要があるとマルキデス氏は言う。
「たとえば、大学がインターンとして女子高校生を受け入れ、一緒に研究を行う。そうした経験の中で、男子より多くのことができると感じられれば、女子学生が自信をつけることができるでしょう。高校になってからでは遅いようなら、10歳くらいまで遡る必要があるかもしれません。男子も女子も同じように好奇心を抱き、遠慮なくものを言うことができる間に、準備を始める必要があります」

また、もし女子学生が研究を続けたがらないとしたら、それは彼女らが「この世界では平等な機会が得られない」と感じているからではないかとも指摘する。
「まずは女性たちに『歓迎されている』と感じてもらう必要があります。そうでないと、彼女らは何かを主張するために『戦う』必要に迫られ、既存のメンバーとの信頼関係はますます築きにくくなります」

こうした変化を起こすべく声を上げるのは、「必ずしも女性自身である必要はない」というのもマルキデス氏の重要な主張の一つだ。
「どんな種類の機関においても、皆さん、自分の属性だけを代表するわけではありませんよね。女性でなくても、女性のために声を上げることはできます。具体的には、グループの中で最も権限を持つ人が、変化を起こす責任を負うべきだと思います」

ちなみにマルキデス氏の母国スウェーデンでは、幼い頃からコミュニティのために働く訓練を受け、そのあとで個性を開発するという。「自分で自分を代表しない」やり方が身についているのだ。まず個を育てることから始めるアメリカ式とは大きく異なるが、日本としては「スウェーデン式」に学べることも多そうだ。
「既存のグループのリーダーにも、新しくメンバーになる女性と『戦う』のではなく協力することを考えてほしいですね。彼女らの存在は、既存のメンバーを脅かすものではなく、付加価値を与えるものなのです。それが多様性ということであり、その意義をまず理解する必要があるでしょう。逆に、その意義が理解される前に資金を投入するべきではありません。現状のままリソースを投入すると、今の状態が強化されることにもなりかねないからです」

最後に、日本の国立大学へのメッセージを聞いてみた。
「強く思うのは、社会が変革を必要としている今、大学も社会とともに変わらなければならないということです。そして社会に信頼されるためには、まず大学の役割とは何かを明確にする必要があるでしょう。とくに国立大学は国家とのつながりも深く、本当に社会が必要としている役割を果たすことができる存在として、すべてのステークホルダーに責任を負っているのではないかと思います」

そのためには、大学間での競争だけでなく協力も必要だ。
「競争は競争で必要ですが、互いに対する尊敬と信頼も必要です。常に競争しているばかりで一緒に行動しないのは間違っている。企業でさえ、業界で共通の基準を設定するために協力しているのですから、大学も必ず協力できるはずなのです。ヨーロッパでは多くの人が日本に期待していて、一緒に働きたいと思っています。日本が強くなって、民主的な発展の一部になってほしいとも思っている。私自身も日本という国を尊敬しています。私たちが協力することで、小さなつまずきを修正する手助けができるなら、喜んで協力したいと思っています」